キヤノン　サプライヤーとの協業によりオフィス向け複合機のCO2排出量を算定

キヤノン　2025年3月3日発表

　キヤノンは、ニデックと共同で、同社製部品の原材料実データを用いたCO2排出量をキヤノン製品で初めて算定するとともに、同データを活用した製品について、一般社団法人サステナブル経営推進機構(SuMPO)が運営している環境ラベル「SuMPO EPD(エコリーフ)」を公開した。

　環境ラベル「SuMPO EPD」は、製品の全ライフサイクルステージにわたる環境情報を定量的に開示する仕組みである。製品のCO2排出量算定においては、使用する素材ごとの量や重さに基づいて、業界平均のCO2排出係数を用いて算出されている。
　このたび、キヤノンはニデックと共同で、同社製ファンモーターの原材料CO2排出量の実データを算定し、初めてキヤノンのオフィス向け複合機「imageRUNNER ADVANCE DX C5840i」（海外モデルで日本国内未販売）のライフサイクルCO2排出量算定に組み込んだ。また、SuMPOが運営する「SuMPO環境ラベルプログラム」を利用し、同製品についてSuMPO EPDの登録、公開を行った。これらは、サプライヤーの原材料や部品の実データを活用し、CO2排出量削減を目指す取り組みの先駆けとなるとともに、顧客や投資家から期待される環境情報開示の充実化にもつながる。